業績がいい。新しい成長材料もある。株価も強い。

では、その株を実際に買っているのは誰でしょう。

株価を長期間押し上げるほどの需要を考えると、機関投資家の存在は無視できません。Iでは、その「大きなお金」の参加を見ます。

「機関投資家が買っているなら、多ければ多いほど安心」と考えたくなります。でもCAN-SLIMの考え方は少し違います。

すでに多くの機関投資家が大量に保有している成熟企業より、これから新しい機関投資家が参加し始める成長企業の方が、追加の買い需要が生まれる余地があるかもしれません。

だからIでは、保有量だけでなく新しく参加する機関が増えているかという変化も大切になります。

旧記事を書いていた頃、日本株で機関投資家の保有状況を継続して追うことは簡単ではありませんでした。

企業の有価証券報告書には大株主情報がありますが、それだけでは機関投資家の保有が増えたのか、誰が新しく買ったのかを日々把握するのは難しいからです。

大量保有報告書などもありますが、資料を一つずつ確認するにはかなりの時間がかかります。

日本株では、一定割合を超えて株式を保有した投資家が大量保有報告書を提出する場合があります。

そこには、誰が保有しているのか、保有比率がどう変化したのか、保有目的は何かといった情報が含まれます。

買い増しが続いているのか、保有比率を減らしているのか、新しい大口投資家が現れたのか。こうした変化はIを見るうえで貴重な材料になります。

機関投資家の保有資料は更新に時間差があります。一方、実際の買いは株価と出来高に先に表れることがあります。

大きな出来高を伴って株価が上昇する日が続くなら、大口資金が買っている可能性があります。

そのためIだけを単独で見るのではなく、Sの出来高やLの株価の強さと合わせると、機関投資家の参加をより立体的に考えられます。

C・A・N・S・L・Iまでで、企業と株そのものをかなり詳しく見てきました。

でも、どれだけ良い銘柄でも、市場全体が大きく下落すれば影響を受けます。

最後はM ― Market Direction。CAN-SLIMの中でも特に重要な、市場全体の方向を見ていきます。

※本ページは、CAN-SLIMのInstitutional Sponsorshipの基本的な考え方と、旧記事で課題としていた日本株の機関投資家情報の把握を、現在の分析方法へつながる形で再構成したものです。